こんにちは、京都医塾国語科の石田です。今回は、「不妊治療の保険適用」について、医学部小論文・面接に使える情報を紹介していきます。
目次
関連する医療用語
・生殖補助医療 ・一般不妊治療 ・人工授精 ・体外受精 ・顕微授精
不妊治療にかかわる保険適用範囲の変更
令和４年４月から、人工授精等の｢一般不妊治療｣、体外受精・顕微授精等の｢生殖補助医療｣について、保険適用されることとなりました。
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kodomo/kodomo_kosodate/boshi-hoken/funin-01.html（厚生労働省HP）
これは、日本生殖医学会が国内で行われている生殖補助医療及び一般不妊治療の各医療技術について有効性等のエビデンスレベルの評価を行い、取りまとめた生殖医療ガイドライン等を踏まえたものです。｢生殖補助医療｣については、採卵から胚移植に至るまでの一連の基本的な診療は全て保険適用され、患者の状態等に応じ追加的に実施される可能性のある治療等のうち、先進医療に位置付けられたものについては、保険診療と併用可能となります。
2022年4月より、人工授精や体外受精・顕微授精が保険適用となりました。以前は、「タイミング指導（性交のタイミングを医師が指導するもの）」や「卵巣刺激法（排卵障害を有する場合、または排卵時期をある程度一定に整えたい場合に行われるもの）」などに保険が適用されていましたが、人工授精や、「生殖補助医療」と呼ばれる体外受精・顕微授精は保険適用外のままでした。
国や各自治体によって助成金制度が設けられていたものの、体外受精などは一回にかかる費用が数十万円に上り、また回数を重ねることも稀ではないため、多額の費用を要していました。
今回の保険適用によって、患者の窓口負担が治療費の3割となり、大きく負担が軽減されます。また、「高額療養費制度」も適用されます。高額療養費制度とは、治療費が高額となる場合、患者の所得に応じ、月ごとの医療費の上限が設けられる制度です。
生殖補助医療の普及
〇全出生児に占める生殖補助医療による出生児の割合
→約14人に1人です。
〇不妊の検査や治療を受けたことがある夫婦の割合
→約5.5組に1組です。
https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/30l.pdf（いずれも厚労省『不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック』より）
初産の平均年齢は母が30.7歳と、次第に上昇しています（平成28年厚生労働省「人口動態統計」）。初産時の年齢は、第2子、第3子をもうけるかどうかの選択に影響します。日本産婦人科学会では、35歳以上の初産、40歳以上の経産婦による妊娠を「高齢出産」としています。出産の高年齢化が進む中で、不妊治療や生殖補助医療のニーズが高まってきています。
人工授精や生殖補助医療が保険適用されることの意義
リプロダクティブ・ヘルス／ライツ
まず、生殖補助医療には、「リプロダクティブ・ヘルス／ライツ（性と生殖に関する自己決定権）」の尊重という意義があります。
京都医塾の授業では何度も繰り返して説明しているように、医療は、ＱＯＬの向上や患者の自己決定権の尊重をより重視する方向に変化してきました。従来、「いわゆる病気の治療ではない」ということから、不妊治療において健康保険が適用される範囲は限られていましたが、「リプロダクティブ・ヘルス／ライツ」を尊重するという観点において、保険の適用範囲が広がったと言えるでしょう。
不妊治療においては、何度も人工授精・体外受精のため医院におもむかねばならず、仕事との両立が難しい場合があります。また、なかなか子供を授からないことについての複雑な不安・悩みを抱えるケースもあります。そうした多様な悩みについても、必要な支援体制を提供することが求められます。
少子化
また、意義としては副次的なものになりますが、少子化の観点からもプラスと言えるでしょう。
2021年の日本の総出生数は約81万人。2020年度と比較しても約3万人減少しています。合計特殊出生率は1.30と、人口維持に必要とされる2.07に対して大幅に不足しています。厚生労働省の推計では、2060年に総人口が9000万人を割り込み、高齢化率は40％近くになるとされています。
少子化対策のためには、少しでも子供を産み育てやすい環境を整備することが必要です。その意味で、今回の保険適用は、子どもを持つことを希望する家庭の経済的負担を軽減する意義があります。
不妊治療がテーマとなった小論文や面接
北里大2009年 小論文
新しい医療技術としての「体外受精」における安全性と倫理的要求について
問3は、「生殖医療の十分な安全性と倫理的要求を確実に満たすためにはどうしたらよいか。3つのキーワード（選別、リスク、プライバシー）を用いて800字以内で論述しなさい」という問題でした。
今回の厚労省の発表の中には、『生殖補助医療及び一般不妊治療の各医療技術について有効性等のエビデンスレベルの評価を行い』という記載がありました。保険が適用される治療は、科学的な手法で安全性と有効性が確かめられた「標準治療」である必要があります。「エビデンス」が一つのキーワードとなるでしょう。「EBM（Evidence-Based Medicine）」など、適切な医療知識を用いれば、書く内容には困らないはずです。
まとめ
京都医塾の国語の授業では、医学部小論文・面接に必要な医療知識を体系的に説明し、どんなテーマが出題されても対応できるような練習を重ねています。
京都医塾では、オンラインの面接・小論文対策も承っています。面接・小論文でお悩みの方は、ご相談ください。
